西廻海運の展開は、従来北国海運を担ってきた廻船業者に、当然のことながら大きな影響をおよぼした。ここでは坂井郡新保（泥原新保）浦を中心にその影響をみてみよう。 　坂井郡新保浦は、近世初頭以来、材木を扱う船持商人の活躍が目覚ましかった所である。これは、戦国期以来の城下町を初めとする都市における建設需要の拡大に負うところが大きい。この浦には、道実家や久末家・上野家・竹内家など、数千両で桧山の運上を請け負い、材木の伐採から廻船による輸送、売りさばきまでを一貫して担った船持商人が多数おり、道実家や久末家のように、津軽藩や南部藩から手船の諸役免許を得た者もいた。そして何よりも、新保浦には材木の輸送に適した「北国船」が大量に存在していた（久末重松家文書・太田泰雄家文書　資４）。 　ところが、十七世紀後半には東北諸藩では山林資源保護のため留山が実施され、また東廻海運、西廻海運の発展にともなう江戸・上方の材木商人の東北進出、上方船である弁才船の大型化などにより、「北国船」を操る新保浦の船持商人の活動範囲は制限されていった。それでも、元禄七年には新保浦の久末長右衛門等一一人が、大坂の大津屋勘兵衛との間で大坂登材木の売買に関して取決めを結んだように、大坂市場をにらみ西廻海運に対応しようとする新保浦の船持商人の姿をそこにみることができる（久末重松家文書　資４）。享保年中に二〇人以上が乗り組んだ新保浦の「北国船」らしき廻船が敦賀・小浜湊より西方にある但馬今子浦に入津しているが、これらは北国海運の枠を超え西廻海運に従事している姿とみるべきであろう（「但馬今子浦入船記録」田嶋新造家文書）。 　しかし、こうした新保浦商人による努力にも限界があった。新保浦は元禄六年に一九艘、同十五年に三〇艘など廻船の大損害を受けても立ち直っていたが、享保二年に家数五〇一軒、人数二〇五六人、船数五八艘であったこの浦は、二九年後の延享三年（一七四六）には家数三四八軒、人数一三四八人、船数はわずか七艘に激減している（久末重松家文書）。この間に、享保十七年五月の大火で家数一五八軒、寺二か寺を焼失しており（「家譜」）、この被害から復興できるほどの余力を新保浦はもはや持ち合わせていなかった。その後は、対岸の三国湊の廻船に船頭や水主を供給する浦方として、近世後期を迎えることになる。なお、小浜湊においても延宝（一六七三〜八一）から貞享（一六八四〜八八）期には大船四〇艘程があったものの、正徳期には二〇艘程に半減したという（『拾椎雑話』）。